MATERIALITY マテリアリティ(重要課題)
RYODENグループのマテリアリティ(重要課題)
当社グループは「人とテクノロジーをつなぐ力で“ワクワク”をカタチにする」というパーパスのもと、サステナビリティへの取り組みを重要な経営課題と位置づけています。中期経営計画「ICHIGAN 2024」では、当社グループの企業活動における重要な7つのSDGsを選定し、取り組み目標(KPI)を設定したうえで、目標達成に向けた活動を進めてきました。2025年度から2029年度の5か年を実行期間とする中長期経営計画「ONE RYODEN Growth 2029 | 2034」では、ビジョン「未来を共創するエクセレントカンパニー」の実現に向け、企業活動を通して社会課題の解決に取り組み、社会的価値と経済的価値を両立させることで持続的な企業価値の向上をめざすという考えのもと、当社グループが優先して取り組むべき6つのマテリアリティ(重要課題)を新たに特定しました。
マテリアリティ(重要課題)の特定プロセス
| STEP1 | 課題の抽出 | 投資家・顧客・従業員・サプライヤー・地域社会などのステークホルダーに対して、当社が提供できる価値(=ワクワク)と現状とのギャップから抽出した課題をSASB・ISO26000などの国際的基準を参照し28項目に整理。 |
|---|---|---|
| STEP2 | 重要性評価 | 社会の持続可能性への貢献度と自社の事業への重要性の2軸で評価。外部有識者、役職者のほか将来を担う若手・中堅社員で構成された中長期経営計画「ONE RYODEN Growth 2029 | 2034」プロジェクトメンバーなどが参加し、6つのマテリアリティ候補を選定。 |
| STEP3 | 経営層との議論 | サステナビリティ委員会での議論を経て、社外取締役を含めた経営陣による意見交換を実施。 |
| STEP4 | 取締役会による承認 | 経営会議での審議を経て、取締役会にて承認。 |
マテリアリティ・マトリックス
28項目の課題について、社会の持続的可能性への貢献度(社会的価値)と自社の事業への重要性(経済的価値)を軸として、効果性及び必然性を踏まえて、重要性評価を行いました。
マテリアリティ(重要課題)
マテリアリティ(重要課題)への取り組み・目標
マテリアリティの解決に向けた取り組みは、中長期経営計画「ONE RYODEN Growth 2029 | 2034」の経営戦略と連動しています。「ONE RYODEN Growth 2029 | 2034」を着実に実行することで社会的価値と経済的価値を両立させ、持続的な企業価値の向上につながるよう目標を設定しています。
マテリアリティ及び目標は、国際的な社会動向や社会情勢及び当社グループの事業環境の変化、ステークホルダーとの対話等を通し、必要に応じて見直しを実施していきます。
| マテリアリティ | 関連する経営戦略 | 取り組み | 2029年度KPI | 2025年度実績 |
|---|---|---|---|---|
| テクノロジーとイノベーションを通じた社会課題の解決 | イノベーション |
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イノベーション売上高:1000億円超 | 328億円 |
| 営業利益率:5.0%以上 | 2.5% | |||
| X-Tech、新事業売上高:235億円 | 95億円 | |||
| 海外関係会社売上高:2024年度比124% | 106% | |||
| 一人当たり付加価値(売上総利益)の向上 | 2024年比 1.0倍 | |||
| 安心・安全な社会と暮らしの実現 | サプライチェーン |
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一人当たり労働生産性(営業利益)の向上 | 2024年比 0.9倍 |
| 当社責重大不具合件数:0件 | 9件 | |||
| ステークホルダーエンゲージメント |
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ブランドに対する対外評価スコアの改善 | 広告宣伝活動の強化 | |
| IRミーティング件数:2024年度比2倍 | 24件 | |||
| 社会貢献活動実施回数:実施回数の維持 | 活動実績:22回 | |||
| 地球環境との共生 |
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Scope1+2:2023年度比36%削減 | 2023年度比1.8%増加 | |
| Scope3:2023年度比21%削減 | 2023年度比17.5%削減 | |||
| 環境配慮製品・サービスの売上増加:2024年度比200% | 106% | |||
| 自然資本に対する自社の依存度と影響度の把握、TNFDに沿った開示の完了 | 2026年度から着手 | |||
| パーパスを体現する人財の育成と活躍を支える環境の整備 | 人財 |
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エンゲージメントスコア(偏差値):52ポイント以上 | 49.7ポイント |
| 女性管理職比率:10%以上 | 4.9% | |||
| 従業員一人当たり育成投資額/年:20万円以上 | 7.4万円 | |||
| 経営資本最適化による循環モデルの実現 | 財務 |
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PBR 1.0倍以上 | 0.75倍(2026年3月末時点) |
| ROE 10%以上 | 5.7% | |||
| ROICの改善および最適投資の仕組み構築 | 7.0% | |||
| 成長ドライバーへの投資:250~350億円(2025~2029年度累計) | 46.1億円 | |||
| コーポレートガバナンスの高度化 | ガバナンス |
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取締役会の実効性評価:取締役会実効性評価の改善 | 外部機関による実効性評価の実施 |
| 女性役員比率30%以上 | 20% | |||
| 変化する事業環境に応じたリスクの低減・回避 | リスクマネジメント体制の見直しの検討 | |||
| 重大法令違反ゼロ維持 | 0件 |