HR DEVELOPMENT 人財育成
基本的な考え方
当社にとって唯一無二の財産である「人」に対して、「自ら考え、自ら行動する、成長意欲の高い自律型人材」が育つ環境整備を行うため、2020年度より人材育成委員会を発足しました。当委員会では、新人~中堅社員に対してはあるべき人材像、当社社員として必ず身につけるべき行動規範・事業推進スキルを定義し、マネージャー層に対してはメンバーの成長を支援し組織運営を正しく機能させるためのマネジメントノウハウを表しました。
当社社員一人ひとりの置かれている状況を踏まえて、OJT(職場内教育)、OFF-JT(職場外研修)、SD(自己啓発)や各種諸制度等を効果的に組み合わせ、「基準を示し・教え・要求し・評価する」グローイングサイクルを回すことで、新たな価値創造に挑戦できる人材の育成を進めています。
目標
-
チーム力強化実践PJ実施率
2025年度完了
-
年代別キャリアプラン研修2025年度
社員中30%受講
-
2030年度 女性上級職数を
20名程度 (上級職※の6%程度) に
(21年度7名、2%) -
2030年度 キャリア採用上級職数を
75名程度 (上級職※の30%程度) に
(22年度62名、17%)
※当社は、上級職とは、マネージャーやスペシャリストなど、事業上のさまざまな業務において中核を担う人材であり、高い職務遂行能力を持ち、常に高い成果を発揮し当社を牽引することが期待される人材層と定義しています。
研修プログラム
当社では、担当する業務及び役割・期待に見合った社内オープン型の研修プログラムを用意しています。
主な研修プログラムは下記のとおりです。
- 対象者
- 研修プログラム名
- 管理職
- マネジメントプログラム
チーム力強化実践プロジェクト
- 中堅
- ビジネススキルマップに沿ったスキルアッププログラム
- 若手
新入社員 - 社会人マナー、コミュニケーション、段取り力徹底プログラム
ロジカルシンキングプログラム
問題発見・原因分析プログラム
新入社員導入プログラム
- 事務職
- ロジカルシンキングプログラム
- グローバル人材
- 海外OJTプログラム
社内英会話プログラム
TOEICレベルチェック
- 全員
- 自己啓発プログラム
年代別キャリアプランセミナー
研修関連データ(2022年度)
研修関連データ(2022年度)
研修受講者数(のべ)
713 人研修受講総時間
529 時間研修実施回数
155 回公的資格取得奨励制度
当社では、社員の能力開発施策の一環として事業運営及び個々人の職務遂行において会社が必要と認める公的資格等の取得について支援し、社員個々人の能力向上を通じた社業の発展を図っています。
対象の資格に応じて、奨励金、受験準備講座諸費用、受験諸費用、資格取得にかかる諸経費の支援を行います。
主な公的資格等は次の通りです。
- 電気主任技術者
- 電気工事施工管理技士
- 冷凍空調技士
- 税理士
- 貿易実務検定
- マネジメントシステム審査員
- 危険物取扱者
- ビジネス実務法務検定
- 電気工事士
- 管工事施工管理技士
- 電気通信主任技術者
- 日商簿記検定
- 中小企業診断士
- 公害防止管理士
- 社会保険労務士
- 情報処理技術者
人事評価制度
当社では、総合職・事務職の枠に縛られない働き方を推進し、資格や職域に縛られず、自らの意思をもって職域の拡大と職務の深化に取り組めるような環境づくりを行っています。定量的な成果だけでなく、定性的な行動プロセス目標の達成度も重視し、高い目標にチャレンジしていける風土づくりにつなげています。そして、意欲があり、職能を発揮した社員に対してそれに応じた昇級・昇格がなされるよう制度づくりを行っています。また、一人ひとり個別の「育成・活用シート」を作成し、成長につなげています。