HR DEVELOPMENT 人財育成
基本的な考え方
RYODENは、「人が最大の財産である」という信念のもと、パーパスの体現者となる人財の育成を目指しています。持続的な成長を実現するため「経営戦略との連動」「自律的なキャリア支援」「戦略的選抜とマジメント強化」を軸として体系的な育成を推進しています。
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経営戦略との連動
新中期経営計画に基づき、事業戦略の実行に必要なスキルを可視化し、計画的に装備率を高める人財育成体系の構築
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自律的なキャリア支援
階層別研修やオンデマンド学習環境の整備を通じ、社員が主体的にキャリアを描き、能力を最大限に発揮できる環境の整備
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戦略的選抜とマネジメント強化
客観的なデータ(アセスメント)に基づく次世代幹部・管理職候補の選抜・育成を行い、イノベーションを創出できる強い組織づくりとマネジメント層の強化
人財育成に関する目標
| 2025年度実績 | 目標(2029年度) | |
|---|---|---|
| 従業員一人当たり 育成投資額/年 |
7.4万円 | 20万円以上 |
研修プログラム
当社では、担当する業務及び役割・期待に見合った研修プログラムを用意しています。主な研修プログラムは下記のとおりです。
- 対象者
- 研修名称
- 管理職
- 管理職研修
役職定義作成研修
- 若手・新入社員
- 社会人マナー、コミュニケーション、段取り力徹底プログラム、ロジカルシンキング、問題発見・原因分析、仮説検証研修、営業実践研修、新入社員研修、フォローアップ研修
- 全員
- 年代別キャリアプラン研修
ビジネススキルマップに沿ったスキルアップ研修
自己啓発プログラム
- グローバル人財※
- 海外OJT研修
語学研修
※グローバル人財とは、将来の海外駐在員や海外OJTの候補者のこと。今後の海外派遣(OJT派遣および海外駐在)のコアメンバーとして選抜される。
研修関連データ
研修関連データ(2025年度)
一人当たりの年間教育研修時間
21 時間一人当たりの年間教育研修費用
85,000 円公的資格取得奨励制度
当社では、社員の能力開発施策の一環として事業運営及び個々人の職務遂行において会社が必要と認める公的資格等の取得について支援し、社員個々人の能力向上を通じた社業の発展を図っています。
対象の資格に応じて、奨励金、受験準備講座諸費用、受験諸費用、資格取得にかかる諸経費の支援を行います。
主な公的資格等は次の通りです。
- 電気主任技術者
- 電気工事施工管理技士
- 冷凍空調技士
- 税理士
- 貿易実務検定
- マネジメントシステム審査員
- 危険物取扱者
- ビジネス実務法務検定
- 電気工事士
- 管工事施工管理技士
- 電気通信主任技術者
- 日商簿記検定
- 中小企業診断士
- 公害防止管理士
- 社会保険労務士
- 情報処理技術者
人事評価制度
当社では、総合職・事務職の枠に縛られない働き方を推進し、資格や職域に縛られず、自らの意思をもって職域の拡大と職務の深化に取り組めるような環境づくりを行っています。定量的な成果だけでなく、定性的な行動プロセス目標の達成度も重視し、高い目標にチャレンジしていける風土づくりにつなげています。そして、意欲があり、職能を発揮した社員に対してそれに応じた昇級・昇格がなされるよう制度づくりを行っています。また、一人ひとり個別の「育成・活用シート」を作成し、成長につなげています。